2018年の株式市場は、アベノミクス開始以降で初の年足陰線になりました。
年足で陰線になると翌年も陰線になる確率が高いらしく、また各種指標では景気後退の兆候も出ていることから2019年は株式市場にとって相当厳しい年になると予想されています。
このような株安の時代に入ると、株の値上がり益で儲けることが難しくなるため配当金を目的とした売買が盛んになります。
高配当株が注目を集めるようになり、当サイトでも関連記事へのアクセスが増えています。
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こちらの記事にも書きましたが、景気後退期に配当金利回りだけで投資先を選ぶのは危険です。
なぜならば株価が大きく下落し、相対的に配当金利回りが高まっているだけの場合が多いからです。
業績の裏付けが無ければ、いずれは配当金が減額されることになります（減配）。
景気後退期の減配リスク
景気後退による株安を見越して株式市場から資金が抜けていくと、株価が下落します。
その結果配当金利回りが一時的に高まるのですが、業績は悪化していくため企業は配当を出す余裕がなくなっていきます。不況が数年単位で続いたりするとまずは配当金が減らされ（減配）、その後に配当が無くなる（無配）こともあります。
実際、高配当の傾向がある日産自動車（7201）では、リーマンショック最中の2009年度には無配になっています。
日産はいろいろと問題を抱えている会社ですし景気に敏感なシクリカル銘柄ではありますが、他の企業でも景気悪化時には配当金が無くなる可能性があり、配当利回り5％程度では「買うのはまだ早い」という印象です。
不況時には配当利回り10％越えの銘柄もチラホラ
割安成長株投資で有名な方に「かぶ1000」という方がいます。
かぶ1000さんの2009年ごろのブログを見ると、当時は配当利回り４％や５％は当たり前、中には10％を越える銘柄もあったことが分かります。
こういった銘柄も不況が続けばいずれは減配されるのでしょうが、配当利回り５％程度では全然旨みが無いということだけはお分かりいただけると思います。アベノミクス終盤のような好景気の時期であれば配当利回り５％が貴重に感じられますが、不況時だと株価が下落するため配当利回りの高い銘柄がゴロゴロ転がっています。
もしも配当金目的で株を買うのであれば、配当利回りが最低でも６％以上、できれば７％を越えている銘柄を買い集めるのが得策です。
もちろん景気の”底”がいつなのかを見極めるのは非常に難しいため、ある程度妥協する必要はあります。「もっと割安になったら買おう」と思っていたら絶好の買い時を逃してしまうリスクだってあります。
しかしもしも「〇〇ショック」のような暴落が来て数年単位で不景気な時代が続くと予想するのであれば、今はまだ買い時とは言えなさそうです。2018年が年足で陰線になり翌年2019年も年足が陰線になるとすれば、高配当株の買い時は株価が今よりももっと下落した、もう少し先の時期になるでしょう。
