会社名と事業の実態が全然違う企業ってありますよね。たとえばシティーハンターに出てくる冴羽商事とか。
商社かなにかと思わせておいて実態は殺し屋ってどんだけ～って感じです。
そこまでいかなくても、企業名と事業の実態がかけ離れている会社は現実世界でも見ることができます。
今回はそういった「会社名や企業イメージと本業の実態がかけ離れている銘柄」をピックアップしてみました。
イオン（8267）は金融がメイン
イオンと言えば「田舎の大帝国」「食品スーパー」などのイメージがありますが、収益源は金融事業がメインになります。
事業の種類別セグメント情報によれば、2019年2月期 第1四半期のデータを見ると
- GMS事業（総合スーパーのこと）： -4,550 百万円 （-11.5%）
- SM事業（スーパーマーケット）：2,071 百万円 （5.2%）
- ヘルス＆ウエルネス事業： 5,569 百万円 （14.1%）
- 総合金融事業： 17,452 百万円 （44.0%）
- ディベロッパー事業： 13,124 百万円 （33.1%）
- サービス・専門店事業： 6,600 百万円 （16.7%）
- 国際事業：195 百万円 （0.5%）
- その他： -380 百万円 （-1.0%）
- 調整額： -450 百万円 （-1.1%）
となっています。
スーパーからは利益がほとんど出ていない、むしろマイナス！
イオンは「イオン銀行」などの金融事業でなんとか立っていられる状態であり、金融事業がなかったらヤバかったかもしれません。
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JR九州は不動産屋
JR九州こと九州旅客鉄道 （9142）は不動産業がメインです。
セグメント別業績の営業利益を見ると、「駅日ビル・不動産」の利益が多いことがわかります。
本業とも言える「運輸サービス部門」は2017年3月期まではマイナスでした。
それまでは駅ビルや不動産からの収入が会社の主な収益源となっており、九州旅客鉄道 とは名ばかりだったことがわかります。
鎌倉新書（6184）は葬祭屋
鎌倉新書は「新書」と付くくらいですから、出版業や本に関する事業をやっていそうです。
創業当初は仏壇仏具業界向け書籍の出版を行っていたのですが、その後、全国の葬儀社や葬儀マナーなどに関する情報サイトを開始。
さらには仏壇や墓石、お供え用の花を注文するウェブサイト事業を開始し、現在では葬祭関連の事業がメインになっています。
企業理念の「私たちは、人と人とのつながりに「ありがとう」を感じる場面のお手伝いをすることで、豊かな社会づくりに貢献します。」を見ると何の会社なのかわからず不安になりますが、一応将来性はあるみたいですね。
なんといっても、これから日本ではどんどん人が死んでいきますから！
高齢者が増え、日本人の平均年齢は50歳を越えています。
2040年までは死亡者数が増え続け、それに伴って葬祭事業も繁盛しそうです。
なるべくお金をかけずに葬式を済ませる「セルフ葬」や「個人葬」が増える可能性もありますが、インターネットで葬式関連の資料を請求したり注文したりする人は増えているようなので、将来性は抜群です。
朝日新聞は不動産屋
上場企業ではありませんが、朝日新聞も新聞や出版関連の業務が本業ではなく、不動産が主な収益源となっています。
決算資料などの情報源を見つけることができませんでしたが、複数のサイトで「朝日新聞の本業は不動産業」とあるので、たぶん本当なんでしょう。
朝日新聞はこれまで本業だと思われていた新聞業での収益は赤字にまで転落しているそうです。
朝日新聞は不動産が本業。
新聞は趣味で出している同人誌。
という陰口も、あながち間違ってはいませんね。
以上、会社名や企業イメージと本業の実態がかけ離れている銘柄情報でした。
他にも銘柄名と本業の内容が違っている会社があると思います。
知っている方はツイッターでこっそり教えていただけるとありがたいです。
